ドローンオペレーターになるなら今！先駆者が語る魅力や将来性とは？

ドローンとは、遠隔操作や自動制御によって飛行することができる、無人航空機のこと。一般的にはカメラを搭載した空撮用ドローンがよく知られていますが、荷物の配送や橋などのインフラ設備の点検など、人が簡単に行けない場所に空から向かうことができるとあって、さまざまな分野での活用が期待されています。同時に、ドローンを操縦するドローンオペレーターという職業にも注目が集まっています。

この記事では、ドローンでの空撮のほか、ドローンスクールで講師としても活躍している株式会社Dron é motion（ドローンエモーション）代表の田口厚さんに、ドローンを使った仕事はどのようなものがあるのか、仕事にするにはどのようなスキルや資格が必要なのかを教えていただきました。田口さんが考えるドローンビジネスの現在とこれから、そしてドローンそのものの魅力とは？

株式会社Dron é motion
代表取締役／ドローングラファ
田口厚さん

美術系大学を卒業後、WEB制作会社でWebマーケティングやコンサルティングに従事。独立後は映像制作も手掛け、現在は観光PR空撮動画制作やドローン観光企画・運営をメインに、ドローン導入支援、ドローンの活用をテーマにした講習・企画のほか、国家操縦ライセンス取得スクール講師などを行っている。

ドローンはこれまで見たことのない高さからの映像を作り出せるから、多くの人が感動する

――まずは、田口さんとドローンの出会いから聞かせてもらえますか？

2014年頃に東京・秋葉原の裏路地で、小さなおもちゃのドローンを買ったのがそもそもの始まりです。元々クルマのリモコン式模型が趣味で全国規模の競技会などにも参加していたんですが、ドローンでも同じようなことをしてみたいと考えたんです。

僕は趣味と仕事をいっしょにしたいタイプなんですが、海外とは異なり、国内のドローンレースの賞金は多くても100万円レベル。ドローンレースでは食べていけないと気づきました。さて、どうしようかと。

――その頃から、ドローンで食べていこうと考えていたんですね。

美大を出た後、Web制作会社でWebマーケティングなどに携わり、独立しました。中小企業の集客支援など、フリーランスでWeb制作やコンサルティングを手掛けていて、その頃すでに動画が注目され始めてもいたんです。

ドローンで空撮した映像を組み込めたら差別化することができるのではないかと思い、ドローンでの空撮を本格的に学んだ後、ドローンエモーションという会社を設立しました。創業時は自治体との観光企画の撮影と、現在も行っていますがドローンスクールでの教育事業からスタート。その後、観光企画の趣旨に合ったテレビ番組撮影も行うようになりました。

――田口さんが考えるドローンの魅力は、どのあたりなのでしょう。

ドローンが撮影した映像の魅力は、これまであまり人が見てこなかった映像そのものだと僕は考えています。飛行機は150m以上の空を飛ぶと規定されているのですが、それ未満の空撮映像というのは、実は我々はこれまであまり目にしていません。あるとすれば、展望台からの眺めくらい。展望台の高さから撮影した地方の山中の様子や絶景などを見ると、人は自然と感動するんですよね。そんな風に新しい感動を作り出せるところがドローンの大きな魅力だと思います。

ドローンを使って地方を元気にしたい

――地方自治体が抱える課題解決に力を入れているとのことですが、そこに着目した理由は？

ビジネス的な観点から、地方の課題解決にドローンが活用できるのではないかというのが出発点ですね。個人的に地方の秘境のような場所を訪れて撮影するのも好きなんですが、ドローンでただ撮影して映像を納品しておしまいではなく、魅力的な映像をスタート地点として、もっとおもしろいこと、役立つことにつなげたいという思いがあります。

――具体的にどのようなお仕事を手掛けているのか、聞かせてもらえますか？

自治体関連の仕事では、「ドローンで地方を元気にする」という命題を掲げ、3本柱でプロジェクトを進めています。

1つ目は自治体や観光業界の皆さんといっしょに、ドローンで空撮した映像をもとに制作した動画コンテンツを活用した、集客やソリューションを企画。ドローンを起点に人が集まる仕組みを考えて実行しています。

2つ目は実際のドローン撮影も含め、今お話ししたような事業を進めることのできる人材育成。東京ではなく、地方に住む人材の育成も魅力的ですが、外部の人間が地方に訪れることで、地元の人が気づけない地域の魅力を再発見することができます。都市部からドローンを片手に見知らぬ地域を訪れ、その地域の魅力を発見し、ドローンで撮影した画像・動画によって地域の魅力を見つめ直すきっかけにもなる、というのがドローン観光の魅力です。

3つ目は、ドローン空撮を観光のツールとしたイベントの企画、運営も行っています。

――地方自治体の仕事を進める上で、気をつけていることはありますか？

ドローンによる空撮が最終目的ではなく、地方自治体の課題を解決するのが、我々の役割だということを意識しています。撮影した動画はあくまで手段であり、その動画を使ってたくさんの人たちに地域に興味を持ってもらう。そんな仕掛けをさまざまな方向で行い、現地に足を運んでもらうことを目的としています。
ドローンによる映像をきっかけに、もっと多くの人がその地域のファンになり、何度も訪れるリピーターとなったり、長期間宿泊したりするような仕組みを作る…。恒常的に地域が活性化する流れを生み出すことを心掛けています。

――地方自治体以外のお仕事も教えてください。

僕のように、ドローンを仕事に活かす人材を増やす育成事業が、もうひとつの大きな事業柱です。日本初のドローンオペレータースクール「デジタルハリウッドロボティクスアカデミー」で主幹講師を務めているほか、さまざまなスクールで講師を担当し、これまで650名以上に教えてきました。

ほかにも、撮ってほしいツーリングライダーと空撮したいドローンオペレーターのマッチング企画などもしています。ヘルメットにカメラを装着する撮影ではライダー自身は映りませんが、ドローンなら絶景の中を走る自分という、今までと違った目線の映像が楽しめます。一方、空撮を楽しむドローンオペレーターも、風景だけでなく動くライダーやモデルとなる人物を絶景とともに撮りたいというニーズがあります。この「撮られたい」ニーズと「撮りたい」というニーズは、ライダー以外にも絶景系インフルエンサーやインバウンド観光客にも当てはまると思っていて、その地域を訪れるきっかけや観光のプレミアム体験にもなると考えています。そして、撮影された映像はSNS等で自慢したくなるのは必然なので、同じような体験をしたい新たなユーザーを呼び込むこともできます。新しい切り口として提案していきたい領域ですね。

コミュニケーションを深めることでより良い映像になる

――これまでの撮影やお仕事で、特に印象に残っているものを聞かせてください。

場所でいうと、新潟県の苗名滝です。ドローンで滝を空撮すると、人の足では行くことが難しい、滝の真上からの様子や、落水している背後の壁面などを簡単に見ることができるんです。苗名滝には「柱状節理（ちゅうじょうせつり）」という、溶岩が固まる際にできた六角の形状をした地表の割れ目があるのですが、それを見に行くにはきちんと装備を整えて少し危険な岩場を歩いて近づかなくてはなりません。でも、ドローンで撮影すれば、手元のモニターでリアルタイムにそれを見ることができる。結果、数時間のあいだ滝を見ていても飽きません。見たことがないものを、見たことがない視点からじっくりと見ることができることがドローンの大きな魅力です。

――地方創生プロジェクトで、印象に残っている仕事はありますか？

静岡県広聴広報課の方と、県内でドローンを使った撮影会を行おうという企画は新しい試みでした。

まずに、多くのフォロワーを持つインフルエンサーの方を募集し、ドローンを貸し出し、操縦のレクチャーをしたんです。ドローン機体の選定や操作方法、許可撮りやドローン関係の法律などはわからないけど情報発信に使いたい、というインフルエンサーたちに、機体とレクチャーを提供し、許可取り済みの絶景地で撮影と観光を楽しむことができるという企画を実行しました。

それで彼らが見つけたその地域のおもしろいところ、美しい景色をドローンで撮影し、SNSで発信してもらったところ、さすがはインフルエンサー、瞬く間に数万回視聴されたんです。新しい撮影方法、情報の知らせ方で、多くの人が実際に観光でその地域を訪れてくれるきっかけを作ることができたのではないかと思います。

――瞬く間に数万回再生とはすごいですね！

私自身がその地域に行ってドローンで空撮することは簡単なのですが、そうではなく、発信力を持っているインフルエンサーにルールの理解や手続き、安全管理ノウハウなどいろいろ面倒なことが必要となるドローン空撮を手軽に楽しんでもらえる環境と仕組みを用意し、当日は純粋にドローンで“絶景の中にいるジブン”を楽しんでもらったというのが良いフックとなったと思います。

――一方で、昔ほどではないと思いますがドローンは危ない、怖いと思われる方もいて、仕事をする上での苦労もありそうですね…。

そうなんです、昔はドローンで撮影していると警察に通報されることも度々ありましたから（苦笑）。撮影するときは事前に撮影許可は取っているのですが、地方の方にとっては、あやしい人が何やら危険な物体を飛ばしていると思われてしまうようで…。
現在では、通報されると予想される場所では、事前にこちらから警察など関係機関に連絡するようにしています。だいたい通報される雰囲気もわかるようになってきました（笑）。

同様に、地方自治体の仕事では狙い通りに地域の魅力が発信され、人気スポットとして評判になったとしても、交通網や宿泊施設などが整っていない場合があります。そうすると、地元の方にとっては迷惑になってしまいますから、客観的に見てすごくいいところだなと思っても、担当者にそのあたりの事情をしっかりとヒアリングした上で、仕事を進めることを心掛けています。そのあたりのコミュニケーション力や想像力は、ドローンオペレーターとして働く場合、必要かもしれませんね。

ドローンオペレーターを目指すなら、まずは二等資格の取得を目指そう

――田口さんのように、ドローンを仕事にしたいと考えている人も増えてきているように思います。どのようなアクションを起こせば良いのでしょうか？

資格取得の前におすすめしたいのが、まずはドローンの操作を覚えること。ドローンを飛ばすこと自体に資格は必須ではありません。
私のように、まずはおもちゃのようなドローンを動かしてみて、「これはおもしろい」「仕事として扱いたい」と思ったら、資格取得を目指すのがいいと思います。意外とスクールでもここでつまずく人は多いので、まずはドローンを好きになれるかを見極めるといいでしょう。

――ドローンの資格の種類について教えてください。

ドローンを操縦する技能を証明する意味での民間資格はいくつかあり、ドローンスクールで講習・試験を受けることで取得可能です。転職の際にドローン技術を証明できるほか、飛行が禁止された空域や飛行方法でのドローン飛行の際には国土交通省に申請、許可・承認を受けることで飛行が可能になるのですが、資格を持っていることでその申請書の一部が省略できたり、地権者や土地管理者の方に撮影許可を取る際の技能証明として活かせたりもします。
ドローンの民間資格はさまざまな団体が目的に合わせて発行していて、スクールも全国でたくさんあるので、自分のレベルや目指したい業界に合ったものを選ぶといいでしょう。費用はだいたい20万～30万円が目安です。

――最近、ドローンに国家資格ができたと聞きましたが、どのようなものでしょうか。

2022年12月5日からは国家資格として、「一等無人航空機操縦士（一等資格）」「二等無人航空機操縦士（二等資格）」の2種類が整備されたのも、ドローン業界としては大きな節目といえます。
民間資格では、その資格を交付する業界団体が定めた知識・技能基準にどうしてもバラつきができてしまいます。これを国が統一した基準として技能証明を整備したというわけです。

■ドローン飛行必要ライセンスのレベル

ドローンの操縦を仕事にしたいと思っている方は、まずは二等資格を取得するのがおすすめです。

また、機体においても信頼あるメーカーで作られたことを証明する、国による認証制度も設けられました。このあたりは車の車検制度をイメージすると、わかりやすいかと思います。「安全を認証された機体」と「技能を証明された操縦者」が決められた運航ルールのもとでドローンを運用するという前提で、ドローンの利活用範囲を広げていこうという国の狙いです。

具体的には、二等資格を取得した操縦者が第二種機体認証を受けた機体を運用することで、カテゴリーⅡBと分類された、これまでは国土交通省に申請・許可承認が必要だった飛行（人口集中地区の飛行・夜間飛行・目視外飛行・人、物との距離30m未満の飛行）が許可承認なしで認められます（別途、運用ルールをまとめた「飛行マニュアル」を作成する必要あり）。急に業務でドローンを飛行させなくてはならなくなってしまった…というようなときに、二等資格＋第二種機体認証を受けた機体があれば、カテゴリーⅡBの飛行であれば国土交通省への申請をする必要がなく、すぐに対応することができます。

また、一等資格を取得した操縦者が第一種機体認証を受けた機体を運用し、加えて国土交通省に許可・承認を受ければ、これまで一切許可されてこなかった「第三者上空での飛行」が認められます。
これまでは、ドローンの運用には飛行経路下に人が入らないように立入管理措置を行いつつ飛行するということが必須でした。しかし、これでは都市部上空で物流ドローンを飛行させたり、人手不足が深刻な点検業務などをドローンで行ったりする際に膨大な管理要員が必要になってしまいます。そのため、この「立入管理措置」をしなくても（仮に飛行経路下に通行人などがいたとしても）ドローンを飛行させることができる…というのが一等資格＋第一種機体認証＋飛行許可承認で可能になります。これは、今後のドローンビジネスを加速される画期的な制度となりえます。

――ライセンス（免許）と機体のどちらも、国のお墨付きができたというわけですね。

そうですね。すでに僕が講師をしているスクールでも国家資格の取得をすすめていて、実際、二等無人航空機操縦士取得のためのコースが人気です。費用は初学者はおよそ23万円（税抜）。経験者向けは9万円（税抜）〜となります。取得するための期間は、初学者向けは最短で1ヵ月ほどが目安ですね（経験者向けは2日間）。

スクールでは座学も行いますが、基本的な操縦を徹底的に指導します。スクールで講習を受けることで車の免許取得過程と同じように、ライセンス取得のための実技試験が免除されます。指定されている機関で学科試験のみを受けるというのが大きな流れです。

実は私も先日、二等無人航空機操縦士の学科試験を受けたばかり。始まったばかりの国家資格なので、スタートラインはみんな同じ。まさに今が狙い目といえるのではないでしょうか。

――ドローンスクールはどんな方が通われていますか？

スクールの所在地によっても異なるとは思いますが、都内にあるデジタルハリウッドロボティクスアカデミーに限っていえば、仕事で必要となり通っている方、趣味に活用するために通っている方が半々といった印象です。
趣味の方は、これまで一眼レフカメラやラジコンを楽しんでいたシニア層が多いように感じますが、仕事に活かすために通う20代、30代の方も増えてきています。国が法律や資格を整備したことで、若い層のボリュームが増えていくのではないでしょうか。

ドローンオペレーターの将来は明るい

――ドローン業界の先駆者である田口さんから見て、仕事やビジネスのマーケットも増えてきていると感じられていますか？

こちらのグラフをご覧ください。

■ドローン分野別市場規模

出典：インプレス総合研究所「ドローンビジネス調査報告書2021」

ドローンの分野別市場規模を調査したデータによると、ドローン関連のマーケットは右肩上がりで成長を続けています。中でも特に伸びているのが、農業と点検領域です。日本各地には人が行きづらい橋やダムといったインフラが、たくさんあります。これまでは人が安全帯などを背負って現場に行き、目視などで異常がないかどうかを確認していました。この作業を、ドローンが代わりに行うわけです。

物流は、ドローンが荷物を載せて空を飛び、送付先まで運びます。実は私が行っている空撮は、ドローン市場でいうとほんの数％の市場に過ぎないのです。

――職業として「ドローンパイロット」という名前も聞きますが、ドローンオペレーターとの違いはありますか？

「ドローンパイロット」という言葉は一般的にはよく聞きますが、あくまで通称です。点検や物流でドローンを動かす仕事は、すべてドローンオペレーターと呼ぶのが正確でしょう。
点検・物流で使用するドローンと空撮用のドローンは、操作方法は基本的に同じ。ドローンに、運びたい荷物を載せるのか、カメラを搭載するかの違いです。ドローン自体の性能もここ数年で格段に上がっていて、操作は簡単になっています。自動操縦システムを使うこともあるので、エンジニア的な知識も活かせるはずです。

一方で、空撮の仕事はドローンを正確に飛ばすだけでなく、企画や見せ方を考えるクリエイティブな要素も必要となってきます。撮影スキルはもちろん、アイディアの創発、制作ディレクションなども必要となってきます。つまり、操作ができるようになったからといって、すぐに仕事に結びつくわけではありません。
そういった観点からも、私は自分の肩書を「Drone Grapher（ドローングラファ）」と名付けています。これからもドローンによる空撮だけでなく、その映像や写真などのコンテンツを活用して課題解決に活かす仕事の裾野を少しずつ広げ、新しい職業として定着させていきたいですね。

――これからドローンを取り巻く環境は今後どのようになっていくと考えていますか？

前述のドローンの分野別市場規模データでも示されているとおり、点検の需要は今後も間違いなく伸びるでしょうね。物流や建物の点検といった社会インフラ事業において、これまで人が担っていた業務がドローンに置き換わっていく。そのような流れが、自然に進むと考えています。
今は目新しいですが、そのうちドローンが空に浮かんでいても自然に受け止めるような時代が来ると思います。農業も農薬散布だけではなく、センシングにより農業の最適化が行えますから、より増えていくでしょう。

また、2021年の東京オリンピックで話題となったドローンショーのように、エンタメ業界でのマーケットも、今後伸びるのは間違いないでしょう。
ドローンのバッテリーやカメラの性能がアップしていく一方で、機体自体はどんどん小型化されています。今はまだ、ドローンの専門事業者などがドローンを活用して業務を代行することも多いのですが、専門家でなくても小型のドローンをスマホやタブレットのように活用して何かしらの課題解決をしている…そんな時代も遠くないと感じています。

――最後にあらためて、ドローンに興味を持っている方にメッセージをいただけますか？

国による法整備が本格化され、ドローンを取り巻く環境は大きく発展していく、その出発点にようやく立ったと感じています。ドローンオペレーターをはじめ、ドローンを仕事にしたいと考えている人は、まさに今が、ドローンを始めるチャンスではないでしょうか。
新しい情報は次々と出てきますから、アンテナの感度を良くしておき、ドローン関連の情報は常に仕入れておくことをおすすめします。実際、僕もドローンを始めた頃は、そうしていましたから。

操縦に関しては、スクールでも実践していることですが、最初はあえて性能の低いおもちゃのようなドローンから慣れることで、操作技術の基礎を徹底的に磨いてください。まずはドローンを好きになることが、仕事をする上でも重要だと思いますね。