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GAFA・GAFAM・次に来るMTSAASとは?IT市場を牽引する企業群の略称をわかりやすく解説

IT/Web派遣コラム この記事は約 12 分で読めます。

私たちの社会に密接にかかわるプラットフォーム、ならびにデジタルデバイスを提供し、IT業界を牽引するビッグテック4企業「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」。この4つの巨大企業は、その頭文字から「GAFA(ガーファ)」の略称で呼ばれています。

GAFAの手がけるサービスなしでは、現代の生活はもはや成り立たないといって過言ではありません。本記事では、IT市場で未来を生き抜くためのヒントになる「GAFA」について、そして「GAFAの次に来る」「GAFAを超える」ともいわれる企業群や枠組みについて深掘りしていきます。

 

GAFAとはビッグテック企業の頭文字の略称

(読み方:ガーファ)とは、大規模なプラットフォームをグローバルに展開するビッグテック4企業の社名、あるいはサービスの頭文字の略称です。

【GAFAの4社】

  • Google(グーグル)
  • Apple(アップル)
  • Facebook(フェイスブック)
  • Amazon(アマゾン)

これらの企業の共通点には、膨大なパーソナルデータを収集していることが挙げられます。

スマートフォンのOSやSNS、ECサイト、クラウドサービスなどの巨大プラットフォームを提供し、利用者の検索履歴や消費性向、デバイスの活用状況など個人データを収集。それを利活用することで事業推進を果たしています。

 

パーソナルデータの独占にまつわる問題点

日本では2016年12月に「官民データ活用推進基本法」が成立しましたが、この背景にも巨大IT企業であるGAFAの存在があったとされています。

この法律は、政府や民間企業が保有するビッグデータを広く公開し、誰でも利用できるようにする狙いがありました。その対応として、2018年から2019年にかけて、経済産業省らによる報告書「デジタル・プラットフォーマーを巡る取引環境整備に関する検討会」が公表されたことも話題となりました。

また、独占禁止法や個人情報保護などの観点から、「GAFA各社の動きを規制すべき」という議論も巻き起こり、実際に2020年10月にはGoogleが反トラスト法(独占禁止法)で提訴されています。

いずれにせよ、GAFAは公平な市場競争を阻害する可能性があるとしてそのデータ活用に関する議論が交わされたほど、世間から注目を集めている4社であることに疑いの余地はないでしょう。

 

GAFAの略語は日本だけ?

「GAFA」は2018年の流行語大賞にノミネートされたように、日本国内で広く周知されている言葉です。一方、「GAFAの略語を使うのは日本人だけ」という指摘もたびたび目にします。

実際に、GAFAが本社を構える米国では、一般的な用語ではありません。巨大IT企業群を総称する略語としては、後述する「FAANG」などの表現の方が通じやすいともいわれています。

一方、欧州ではGAFA規制に言及する報道も目立つことから、現地でも言葉は認識されていると考えられます。

 

GAFAの構成企業の特徴と時価総額

GAFAを構成する4企業について、各社の特徴を見ていきましょう。

2021年には、4社の時価総額総計がすべての日本企業の時価総額総計を上回ったというニュースも報道されたように、GAFAの圧倒的な実力と影響力、成長期待値がうかがえます。

 

【G】Google(グーグル)

GAFAの筆頭として挙げられるのが、世界最大の検索プラットフォームを運営するGoogleです。

Google検索をはじめ、「Google AdSense」「Google AdWords(2018年より呼び名を”Google 広告”に変更)」と呼ばれるインターネット広告サービスや、無料のメールサービス「Gmail」、そして世界最大の動画プラットフォーム「YouTube」を手がけることでも有名な企業です。

また、スマートフォンの「Android OS」やWebブラウザ「Google Chrome」も展開し、利用者の検索履歴などを解析して、パーソナライズされた広告を表示するなど、ビジネス展開においてデータ活用を積極的に進めている最たる企業といえます。

 

【A】Apple(アップル)

世界的なカリスマ経営者スティーブ・ジョブズが創業し、デジタルデバイスやそれらに付随するOSなどの分野で、独自の技術と経済圏、ブランド価値を有する企業がAppleです。

iPhoneやiPad、Macなどの製品がAppleの代表格に挙げられます。

さらに2015年にウェアラブルデバイス「Apple Watch」、2016年にはワイヤレスイヤホン「AirPods」、さらに2023年には世界的な話題をさらったARデバイス「Apple Vision Pro」を発表。「モバイル端末」「ハードウェア」「デジタルガジェット」開発を中心としたテクノロジー企業のトップランカーの地位を不動のものとしています。

2022年には世界で初めて時価総額3兆ドルを突破。GAFAのなかでも頭ひとつ抜けた企業として存在感を示しています。

 

【F】Facebook(フェイスブック)

Facebook は、2023年2月時点で29億人以上の月間利用者数を誇る世界最大のSNSサービスです。会員同士の交流を主体とするメディアではありますが、個人データをもとにユーザーが求める商品や広告を提供する、洗練された仕組みも作られています。

また、若年層に人気のInstagram(インスタグラム)も手掛けており、2023年には月間利用者数20億人を突破。同社のSNS世界最大手の地位は盤石です。

そして2021年10月には社名を「Meta」に変更。メタバース事業に注力する姿勢を鮮明に打ち出し、世界に衝撃を与えました。VRヘッドセット「Meta Quest」シリーズも市場を席巻するデバイスとして知られています。

 

【A】Amazon(アマゾン)

小売業界にイノベーションを起こした世界一のECサイトがAmazonです。

Amazonの運営のほかにも、人工知能「Alexa(アレクサ)」の開発や、音楽・動画の配信事業「Prime Video」。さらに「Kindle」「Fire」シリーズなどのタブレットやスマートスピーカーの開発・販売も手がけており、創業者のジェフ・ベゾスは世界有数の大富豪としても知られています。

近年ではリアル店舗の開設や運送サービスの提供も進めており、小売企業・IT企業という枠にとらわれないビジネスを展開。2006年に設立したアマゾン・ウェブ・サービス「AWS」も世界中で利用されており、クラウド市場の覇権企業としてもその名を轟かせています。

 

GAFAの次に来るものは「GAFAM」「MT SAAS」?

世界を牽引するビッグテックはGAFAだけではありません。なかでもIT業界の巨人Microsoft(マイクロソフト)は2023年の世界時価総額ランキングでAppleに次ぐ2位につけており、その規模はGAFAの一角を崩す水準です。GAFAの4企業に加えて、Microsoftを含んだ略称は「GAFAM」と呼ばれています。

さらにイーロン・マスクが率いるEV自動車メーカー「Tesla」、世界一の半導体メーカーに躍り出た「NVIDIA」、世界最大級のコンテンツプラットフォームを展開する「Netflix」、営業支援システムでビジネスの常識を塗り替えた「Salesforce」など、「GAFAを超える」といわれる企業群も登場しています。

略称(読み方) 構成企業 特徴
GAFAM
(ガーファム)
  • Google
  • Apple
  • Facebook
  • Amazon
  • Microsoft
  • GAFAにMicrosoftを加えた企業群
  • Microsoftは世界最大のシェアを誇るWindowsやOfficeシリーズ、Xboxシリーズの開発会社
  • Microsoftは生成AI「ChatGPT」に巨額を投資・協業し、来たるAI時代の覇権も狙う
FAANG
(ファング)
  • Facebook
  • Apple
  • Amazon
  • Netflix
  • Google
  • GAFAにNetflixを加えた企業群
  • Netflixは動画配信世界最大のシェアを誇り、有料会員数は2023年時点で2億3000万人を突破
  • オリジナルコンテンツが事業成長を牽引しており、Netflixは従来のコンテンツプラットフォームの枠を脱却している
MATANA
(マタナ)
  • Microsoft
  • Apple
  • Tesla
  • Alphabet
  • NVIDIA
  • Amazon
  • GAFAからFacebookが脱落し、Tesla、NVIDIAが加わる
  • Teslaは世界最大手の電気自動車(EV)メーカー
  • NVIDIAはAIや暗号資産などのメガトレンドにも関わるGPUに強みを有する、世界最大の半導体メーカー
  • AlphabetはGoogleの持ち株会社
  • 全企業が2023年の時価総額ランキングTOP10に入っている
MT SAAS
(マウントサース)
  • Microsoft
  • Twilio
  • Shopify
  • Amazon
  • Adobe
  • Salesforce
  • Twilioの主要事業はクラウド電話APIサービス
  • Shopifyはネットショップの開設・構築を支援するECサービス
  • Adobeは画像・映像編集ソフトなどを提供するソフトウェア企業
  • SalesforceはCRMプラットフォームやSlackの提供で有名
  • 6社の共通点はクラウド型のBtoBサービスを展開するテック企業であること

これらの構成企業はいずれも米国企業ですが、IT市場を席巻する中国テック企業群の成長も目覚ましく、以下の4社は頭文字から「BATH」の略語で呼ばれています。

  • B:バイドゥ(Baidu/百度)
  • A:アリババ(Alibaba/阿里巴巴)
  • T:テンセント(Tencent/騰訊)
  • H:ファーウェイ(HUAWEI/華為)

 

GAFAが世界的に注目されている理由

IT業界を牽引するGAFAの4社は、世界的に注目されている企業群です。なぜこの4大企業がこれほどまでに注目されているのか、特筆すべきポイントを整理していきます。

  • 圧倒的な時価総額を誇る
  • プラットフォーマーとしての存在感

 

圧倒的な時価総額を誇る

GAFAの時価総額を合計すると、2021年8月時点で7兆500億ドル(約770兆円)にものぼるとされ、日本企業全体の時価総額総計である約750兆円を上回る水準に達しています。

世界ランキングに目を向けても圧倒的な存在感を示しており、2023年時点にて4社すべてがTOP10入りを達成。その他のTOP10ランカーにも上述したMicrosoftやNVIDIA、Tesla等が並び、米国ビッグテック企業の規模の大きさがうかがえます。

他にも台湾の大手半導体メーカーである台湾積体電路製造(TSMC)といった、デジタル社会にフィットした会社がランクインしています。

 

プラットフォーマーとしての存在

巨大IT企業として成長したGAFAは、サービスを展開する基盤となる巨大プラットフォームを有します。

プラットフォームから利用者の年齢や性別、購入内容などのデータを分析することで、ターゲットにマッチしたニーズを把握することが可能です。膨大な個人情報を収集するデータ駆動型のビジネスモデルがGAFAの成功した要因と考えられるでしょう。

今後もプラットフォーマーとして、膨大なビッグデータを活用し、それぞれの分野で新たなビジネス展開を進めていくことが期待されます。

 

GAFAを知るための本

GAFAについてもっと深く知りたいという向けに、GAFAに関するおすすめの書籍を紹介します。

 

the four GAFA~四騎士が創り変えた世界~

出典:https://book.toyokeizai.net/gafa/

「読者が選ぶビジネス書グランプリ」で総合1位を獲得したのが、『the four GAFA』です。

世界最高のビジネススクール教授50」の1に選ばれた著者が手がける本で、GAFAとは何か?という基礎的なテーマから、これからの時代をどう生きるべきか?という未来に向けたテーマまで、広範な領域を網羅しています。

 

徹底研究!! GAFA

出典:https://www.amazon.co.jp/徹底研究-GAFA-洋泉社MOOK/dp/4800315980

成毛眞氏、夏野剛氏、野口悠紀雄氏などの豪華メンバー―がさまざまな視点からGAFA各社のビジネスモデルを解説するのが、『徹底研究!! GAFA』という書籍です。

それぞれのビジネスモデルに始まり、GAFAと国家との攻防、各企業の未来予測まで、23の著名がそれぞれのセクションを担当する形でまとめられています。

1人の著者の考え方に偏ることなく複数の視点でGAFAを俯瞰できることが特徴です。

 

IT市場の「いま」を知ることにつながるGAFA

なぜGAFAに注目が集まるのか?

GAFAの存在によって世の中がどう動くのか?

といったトピックを知ることは、これからのIT市場で働く人のヒントになることもあるでしょう。

GAFAの知識を深めることは、IT業界のみならず世界全体の「いま」を知ることにつながります。

成功した大手企業ビジネスモデルを上手く取り入れ、今後のビジネス展開にお役立てください。

 

まとめ
  • GAFAは、「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」の4大プラットフォーマー頭文字を取った用語
  • Microsoftを含めて「GAFMA」と呼ばれることもある
  • GAFAのビジネスモデルは世界的に注目を集めている
  • IT市場やGAFAについての理解を深め、ビジネスのヒントを得ることが大事

 

 

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