どんな仕事であっても、心身の健康は欠かせません。なかでも繁忙期に大きな負荷がかかったり、運動不足になりがちであったりするエンジニアにおいては、健康に問題がないか、病気がないかを診てくれる健康診断は定期的に受けておくべきでしょう。

しかし、派遣社員として働くエンジニアは、常駐する企業とは直接雇用の関係にはありません。「企業が提供する健康診断を派遣社員は受けられないのでは？」などと不安に思う人もいるでしょう。

結論からいうと、派遣社員も健康診断を受けられます。しかし、受診には一定の条件を満たす必要性もあるため、本記事では派遣社員の健康診断について、受診条件や受けられる内容、受診の流れなどを解説していきます。

派遣社員も健康診断を受けられる

派遣社員も正社員と同様に、企業が提供する健康診断を受けられます。

これは労働安全衛生法の第六十六条にて、「事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による健康診断を行わなければならない」と明記されているためです。また、労働派遣法の第四十五条には、「派遣事業は労働安全衛生法の適用を受ける」とも示されており、派遣社員が健康診断を受けられる根拠となります。

ただし、派遣社員が健康診断を受けるには、「無期契約もしくは契約期間が1年以上の有期契約で、かつ正社員の週所定労働時間の4分の3以上働く労働者」等の条件を満たす必要があります。

 

「一般健康診断」と「特殊健康診断」

なお、健康診断には大きくわけて下記の2種類があります。

• 一般健康診断
  一般健康診断とは、職種を問わずに受診できる健康診断です。雇い入れ時と、雇い入れ後1年以内ごとに定期的に実施されます。一般的な健康確保が目的とされ、業務に直接的に関係する内容ではないため、受診にかかった時間に対して賃金は発生しないケースが一般的です。
• 特殊健康診断
  特殊健康診断とは、安全衛生法で定められた有害業務に従事する労働者を対象とした健康診断です。業務遂行における労働者の健康確保が目的であるため、受診した時間は労働時間とみなされ賃金が発生します。

 

「派遣会社」と「派遣先企業」どちらで受けるのか

では、派遣社員は健康診断を「派遣会社」と「派遣先企業」のどちらで受診するのでしょうか？　それは受診する健康診断の種類によって異なります。

化学物質や放射線などに関係する有害業務に携わっている場合は、特殊健康診断の受診が必要になるため、派遣先企業で実施される健康診断を受診します。

それ以外の場合は一般健康診断の対象となるため、派遣会社が実施する健康診断を受診することになります。つまり派遣エンジニアは多くの場合、「派遣会社で受診」となる形です。

 

いつ健康診断を受けるのか

健康診断の受診時期も、健康診断の種類によって異なります。

• 一般健康診断
  一般健康診断の受診時期は、雇い入れ時と雇い入れ後1年以内ごとです。なお、雇い入れ時の健康診断は、雇入れの直前あるいは直後のタイミングが実施時期とされていますが、期限が具体的に定められているわけではありません。そして雇入れ時の健康診断の実施後1年間は、定期健康診断を省略できる流れです。
• 特殊健康診断
  特殊健康診断の受診時期は、雇い入れ時と当該業務への配置換え時、6ヶ月または1年以内ごとに1回です。取り扱う物質によっては、ほかの業務に配置換えがあった際や離職時にも実施されます。

 

派遣社員が健康診断を受けるための条件

派遣社員に健康診断の受診義務が発生するのは、次の条件を満たした場合です。

なお、上の条件を満たしているにも関わらず健康診断を受けられなかった場合は、違法行為とみなされ派遣会社に50万円以下の罰金が課されることもあります。労働者に対する罰則はありませんが、自身の健康維持のために受診する権利を主張できる点は覚えておきましょう。

また、派遣会社に登録しているだけで勤務実績がない派遣社員は、健康診断を受けることはできません。

 

派遣社員が受けられる健康診断の内容

健康診断の内容は、労働安全衛生規則第44条などにより実施項目が定められています。下記が定期健康診断の具体的な実施項目です。

• 既往歴及び業務歴の調査
• 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
• 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
• 胸部エックス線検査及び喀痰検査
• 血圧の測定
• 尿検査（尿中の糖及び蛋白の有無の検査）
• 貧血検査（血色素量、赤血球数）
• 肝機能検査（GOT、GPT、γ－GTP）
• 血中脂質検査（ＬDL・ＨＤＬコレステロール、TG）
• 血糖検査（ヘモグロビンA1cでも可）
• 心電図検査

こうした健康診断の内容は、雇用形態には左右されません。基本的には、正社員と同じ内容の受診となります。

なお、身長や腹囲の検査、貧血検査など一部項目においては、医師の判断により実施が省略されることもあります。

 

派遣社員が健康診断を受ける流れ

健康診断の受診の流れは、おおむね以下の通りです。

1. 派遣会社から健康診断の案内を受ける
2. 健康診断を予約する
3. 健康診断を受ける

健康診断の予約は派遣社員が自ら行う必要があるケースが一般的です。先述のとおり、派遣会社には対象の派遣社員に健康診断を受診させる義務が課されているため、健康診断の案内票が届いたら、すみやかに予約し受診しましょう。

 

派遣会社から健康診断の案内を受ける

まず派遣会社から健康診断の受診案内が送付されます。案内には実施期間や受診コース、当日の持ち物、服装等、受診要項が記載されているので、確認のうえで受診日程や受診コースを決定しましょう。

 

健康診断を予約する

受診日程やコースが決まったら、案内に記載されている申し込み方法で健康診断を予約します。

なお、健康診断の実施期間が終わりに近づくにつれて予約が立て込む傾向があり、希望日に受診できない可能性が高まります。案内を受け取ったら、できるだけ早く予約を済ませておきましょう。

 

健康診断を受ける

受診票と身分証明書、費用を立て替える場合は受診費用など、案内票に記載されている持ち物を準備し、予約した日時に指定の健康診断実施機関へ向かい受診します。

なお、健康診断にかかる時間は機関によって異なります。こちらも事前に確認しておきましょう。

 

派遣社員が健康診断を受けないとどうなる？

派遣社員が健康診断を受けなくても、特に罰則などはありません。ただし、自身の健康維持・管理において重要な制度であるため、受診が推奨されることは間違いありません。

なお、企業が受診条件を満たした社員に対して健康診断を受けさせない場合、労働安全衛生法第120条違反により50万円以下の罰則が課されるほか、派遣会社によっては就業規則で健康診断の受診を義務としているケースもあります。

この場合、健康診断を受診しないと懲戒などの処分にもなりかねないため注意してください。

 

派遣社員が健康診断を受けるときのよくある質問

最後に、派遣社員の健康診断に関するよくある質問とその回答を紹介します。

 

費用は自己負担？

健康診断の費用は派遣会社が負担するため、派遣社員が費用を負担することはありません。ただし、受診の際にいったん立て替えて、後で払い戻しとなるケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

 

健康診断日の給料はどうなる？

一般健康診断の場合は、賃金の支払いを義務付ける法律はないため、一般的には給与は発生しません。一方、特殊健康診断においては賃金の支払いが法律で義務づけられているため、健康診断日も給与が発生します。

 

健康診断に行くための交通費は出る？

健康診断を受診する機関までの交通費は自費であることが一般的です。派遣会社によって指定された受診機関のなかから、最寄りの機関や定期券内にある機関を選ぶとよいでしょう。

 

有給を使って健康診断に行っても問題ない？

一般健康診断は業務時間外に受診するため、休日のほか、有給を取得して行っても問題ありません。

 

オプション検査は受けられる？

オプション検査も希望すれば受診可能です。ただし、費用は自己負担となることが一般的です。