企業間の商取引において有効な通信手段のひとつに「EDI」があります。

EDIシステムを利用することにより、今まで電話やFAXなどの紙で行っていた取引業務を大幅に効率化することが可能です。

またEDIを上手く活用することができれば、さまざまなコストの削減にも繋げることができます。

 

この記事では、EDIや最近主流になってきているWeb-EDIについて詳しく解説します。

 

EDIとは

EDIとは、Electronic Data Interchangeの略であり、直訳した意味としては「電子データ交換」となります。

EDIサービスを導入することで、今まで行っていた紙ベースの取引を電子データ交換に置き換えることができ、業務の効率化を図ることが可能です。

 

種類

EDIには、以下のような種類が存在します。

 

個別EDI

個別EDIシステムとは、自社と取引先間において個別のシステムを構築するEDIのことです。

取引先ごとにルールを設けることができるため、独自の商取引をシステム化することができます。

ただ、個別EDIは主に自社と取引先専用のシステムになることが多く、汎用性に欠けることが欠点です。

 

標準EDI

標準EDIとは、個別EDIとは異なりある程度規格化されたEDIシステムのことです。

フォーマットが標準化されているため、同じ規格のシステムを導入している企業同士であれば取引データの送受信が可能になります。

 

標準EDI（業界VAN型）

標準EDIの中でもさらに汎用性を高めたのが業界VAN型です。

業界VAN型のEDIシステムでは、業界内で頻繁に用いられる商品や取引先のコードを標準化しています。

そのため、VANを利用する全ての取引先とつなげることができます。

 

主な機能

続いて、EDIの主な機能について解説します。

EDIには「データ通信」、及び「データ変換」という2つの機能が備えられています。

 

データ通信

EDIシステムを活用すれば商品の受発注業務の取引情報だけではなく、在庫確認や請求書・納品書の発行までをペーパーレスで行うことができます。

商取引に関わるデータのやり取りを行うためのEDIデータ通信が、EDIシステムの第一の機能です。

 

データ変換

EDIシステムにおけるデータ通信は、プロトコルという通信時の決まりごとに応じて行われるのが一般的です。

 

しかし、データの送受信を行う相手方が常に自分と同じプロトコルを利用しているとは限りません。

もし自分と相手方のプロトコルが異なる場合、通常はどちらかがプロトコルを合わせる必要があります。

 

EDIシステムを活用すると、必要なデータを互いのプロトコルに応じた形に変換することが可能です。

また、両者間で異なるデータフォーマットを利用している際の変換にも対応しています。

 

EDIの必要性

EDIを導入することで、商取引の効率化を図ることが可能です。

しかし、取引先がEDIシステムを導入していない場合は、従来の電話やFAXなどの紙ベースで取引を行うことになります。

その場合、郵送や手入力などの手間が両社にあり、業務の負担が大きくなります。

 

また、発注書をシステムに手入力することで、人的なミスにもつながり兼ねません。

業界に則ったEDIシステムを導入することは、取引業務の効率化に加え、ユーザビリティを高めることにもなります。

 

EDIとEOSとの違い

EDIによく似た用語に「EOS」というものがあります。

どちらも電子データを用いて取引業務を行うシステムのことです。

両者の違いは「EOSは受発注に限定されたシステムだが、EDIはより広範囲な取引業務に対応している」という点です。

つまり、EOSはEDIの一部機能を取り出したものと理解しておけばよいでしょう。

 

EDIのメリット・デメリット

EDIのメリットとデメリットについて解説します。

 

メリット

EDIを導入することによるメリットには、下記のようなものが挙げられます。

 

• 企業間取引業務の効率化
• コスト削減
• ヒューマンエラーの回避
• ビジネスチャンスの拡大

 

EDIを用いれば取引業務を電子データ化することができ、容易に必要書類の送信や保管を行うことができます。

それによるコスト削減はもちろん、電子化による人的ミスの軽減にもつながります。

そしてEDIを導入していることを、新たな仕入れ先の条件とする企業もあるため、ビジネスチャンスの拡大も図ることが可能です。

 

デメリット

一方、EDIを導入することによるデメリットには、下記のようなものが挙げられます。

 

• システムの互換性が完全ではない
• 取引が顧客主導になりやすい

 

EDIは通信プロトコルの違いやシステム、PCといった規格の違いによりデータの相互通信が難しい場合があります。

その際、買い手と売り手どちらかのシステムに合わせるとなると、どうしても買い手が有利になりやすい傾向があります。

 

Web-EDIとは

従来のEDIシステムのデメリット面を補うために開発されたのが「Web-EDI」というシステムです。

 

特徴

通常のEDIは電話回線を用いて相互通信を行うものが基本でしたが、Web-EDIはインターネット回線を利用して通信を行います。

インターネット回線を利用することで、より汎用性の高いEDIシステムを構築することが可能になりました。

2020年を目処に一般電話回線が廃止となる施策が打ち出されているため、インターネット回線を利用したEDIシステムへの移行が必要となり、需要が高まることが予測されます。

 

Web-EDIのメリット・デメリット

それでは、次にWeb-EDIシステムのメリットとデメリットを解説します。

 

メリット

Web-EDIを導入することによるメリットには、下記のようなものが挙げられます。

 

• 導入が容易
• 低コスト
• ブラウザベースで利用可能

 

現在提供されているWeb-EDIシステムはクラウド型が基本のため、比較的容易に導入することが可能です。

また、導入にあたってのコストもあまりかからず、支払う費用は月々のランニングコストであるインターネット通信費用がメインになります。

そして、Web-EDIシステムは基本的にブラウザベースで使用することになるため、PCの仕様に関係なく操作できるのもメリットです。

 

デメリット

一方、Web-EDIを導入することによるデメリットには、下記のようなものが挙げられます。

 

• 通信規格が一定ではない
• インターネットに繋がっていないと利用不可

 

Web-EDIも完全な互換性を兼ね備えているわけではなく、いくつかの通信プロトコルに分かれています。

また、インターネットベースでシステムが動作するため、インターネットに繋がっていない環境下では利用することができません。

 

6つの主な通信プロトコル

現在使われている主なプロトコルは6つあります。

 

EDIINT AS2

インターネット技術の標準化推進団体であるIETFによって策定されている国際標準規格であり、一取引辺りのデータ通信量が多いのが特長です。

 

OFTP2

ヨーロッパの自動車標準化団体であるOdetteによって開発された規格であり、主に自動車業界で利用されています。

 

ebXML MS

OASISと、UN/CEFACTによって策定されている国際標準規格であり、こちらも一取引あたりのデータ通信量が多いのが特長です。

「即時性の高いデータ処理」を行うのに適していて、主に流通業界などで利用されています。

 

JX手順

日本独自の規格でJCA手順の後継プロトコルです。

主に小売や流通業界で利用されていて、一取引あたりのデータ量は少ない部類に入ります。

 

SFTP

ファイルなどの転送を行う通信プロトコル「FTP」を利用したデータ通信を行う規格です。

送受信されたデータを暗号化する「SSH」によって、セキュアなデータのやり取りを可能にするのが特長です。

 

全銀協標準通信プロトコル（TCP/IP手順・広域IP網）

一般社団法人全国銀行協会によって策定されているプロトコルです。

適用する回線は広域IPをベースにし、インターネット対応の新たな通信手順として2017年5月に制定したものです。

 

BtoBビジネス効率化のためにEDIの導入は有効な手段のひとつ

適切なクラウドEDIシステムを導入すれば取引業務を効率化でき、コストの削減にもつなげることが可能です。

従来行っていた電話やFAXなどの商取引をペーパーレス化することにより、スムーズに業務を進めることができます。

また、EDIシステムの導入によりビジネスチャンスの拡大が見込める点も見逃せません。

EDI導入を検討する場合、プロトコルの選定に関してもしっかりと見極め、自社に適したシステムを選ぶことが大切です。